Demand Controller デマンド監視

1. まずは『見える化・現状把握』
   「いつ」「どこで」「どれだけ」のエネルギーが使われているかを可視化し、現状を把握することが効率化の近道です。
   意外な発見が必ずあります。

 

2. 分析
   可視化したデータを分析すると「無駄」や「課題」が見えてきます。
   例えば「建物」「電圧種類（照明／動力）」「ブレーカ」ごとに計測することも可能で、それぞれの使用量から電力ピークを割り出し、適格な節電対策を計画的に行うことも可能です。

 

3. 対策
   各ブレーカ負荷ごとの電力ピークが分かればその時間帯を重点的に対策を行います。
    

   ①	空調の設定温度の調整や運転時間の繰り上げによる電力ピーク回避 温度設定の調整や空調は急激に行わず、室内を予め保温する事でもピークとなる電力を効果的に下げることができます。
   ②	ファン、ポンプのインバータ調整 ファンやポンプをインバータ化することで消費電力を抑えられます。
   ③	契約電力超過予測時は施設全体にパトランプや一斉放送で注意喚起 従業員様へ注意喚起することで、省エネへの意識が高まります。

電力会社から供給される電圧には供給先の施設によって違いがあり、一般家庭や小規模の飲食店や事務所では「低圧受電」が使用され、電気の使用量が多い工場や商業施設では「高圧受電」または「特別高圧受電」が使用されます。
基本的に利用する電力の大きさ（契約電力）により、供給する電圧が決まります。

(受電の種類・用途)

低圧受電の場合はそのまま使用できる電圧で供給されるのに対し、高圧以上については敷地内にキュービクルの設置が必要となります。（変圧器にて使用できる電圧まで変換する必要があるため）
敷地内でキュービクルの設置があれば高圧以上の契約であると言えます。

• 低圧受電
  基本的に住宅などの低圧受電の場合は電力を使用した分だけ請求が行われ、料金は「基本料金」＋「単価」×「使用量」で計算され、電力量単価は高圧受電に比べ高価となります。

• 高圧受電（小口）
  高圧受電の場合、電力会社がデマンド計の組み込まれた電力量計を取り付けて使用量を計測し、500kW未満の契約の場合は過去1年間の最大デマンド値が契約電力となり、基本料金の基となります。
  電気料金 ＝ 基本料金 ＋ 電力量料金
  基本料金 ＝ 単価 × 契約電力（最大デマンド値）× 力率割引
  低圧受電に比べて単価が安価となるため、コンビニエンスストアなどの小規模であっても常時ある程度の電力が必要な施設に関しては高圧での契約の方が電気料金を削減できる場合もあります。

• 高圧受電（大口）、特別高圧受電
  契約電力会社との協議によって電気料金が決められていますが、デマンド値が契約電力を超えた場合は通常より割増の違約金を支払わなければいけなくなり、超過したデマンド値を基に新たに契約電力変更の協議を行う必要があります。

高圧受電施設において、50～500kWの契約電力施設であれば使用電力を可視化し、ピーク時の電力を抑えることで電気料金を直接的なかたちで削減することが可能となります。500kW以上の契約電力施設、特別高圧受電施設では現時点でのデマンド超過の回避と、上記と同様にピーク時や日々の電力抑制により、契約電力値を下げることで電気料金を削減することが可能です。ただし、特別高圧受電施設や中規模以上のビルについては中央監視装置などの監視装置がすでに導入されていることがほとんどであるため、運用状況については事前に確認が必要になります。

全体のデマンド値や各所の電力を計測・可視化、電力使用のピークや傾向を分析し、「無駄」「課題」「目標」を見つけることで電気料金やエネギーの削減が可能になります。